コンサルタントコラム 2019/6/17

【人材獲得戦国時代の敗者】採用出来ない会社の 7つのポイント!! /パチンコ法人の最新人事戦略セミナー開催!

  

皆様こんにちは。

前回のメルマガでは、
「日本中人材不足なんて真っ赤なウソ!!」というタイトルでお伝えさせて頂きましたが、
今回のメルマガでは「採用出来ない会社の7つのポイント」についてお伝えさせて頂きます。

業種に関わらず、人材獲得が最重要課題の中で、
自社が「 時流適応した採用 」が出来ているかどうか?
と自社を思い浮かべながらお読みください。

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採用出来ない会社(1) 自社で必要な採用人数が把握していない
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自社の業績を上げるために、
どのような能力を持った人が、何名必要か把握していない企業様は、
「補充採用」に終始し、その場しのぎの採用しか出来ず
採用に結びつきません。

これからの採用は、
「誰に」「何を」「どのように」伝えるかという
マーケティング思考が必須です。

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採用出来ない会社(2) 「営業」で「顧客」を想うのに、
「採用」では「求職者」を見つめていない
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「採用」は「営業」と全く同じです。
お客様の事を考えるように、求職者の事を考える必要があります。

お客様が自社を選んでくれる理由はなんでしょうか?
自社の商品を買ってくれる理由は何でしょうか?
他社の商品と自社商品の違いは何でしょうか?

ほとんどの経営者様がこれらの質問に対し、
自社商品や自店の魅力と共に明確に答えられるかと思います。
しかし次の質問であればいかがでしょうか。

従業員が自社で働いてくれる理由はなんですか?
(もし給与や条件だけであれば、良い仕事が
今の時代いくらでもあるはずです。)

求職者にとって最も魅力に映るのは求人内でどこの部分でしょうか?
(単純に給料だけしか見られていないと思っていませんか?)

他社での働き方と自社での働き方は何が違いますか?
(求職者は働く会社を選び放題なので、何か特徴が無ければ
選んでもらえません。)

自社商品を買ってくれるお客様に対して色々と考えていても、
求職者に対しても同じように考えられている経営者様は
多くないかと思います。

(※CMで流行ってるからindeedを使うだけで採用できる!
という間違った認識を持った企業様もいらっしゃいます。)

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採用出来ない会社(3) 「競合対策」をしていない
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自社がどこで戦えば勝てる(=応募が集まりやすくなるのか?)のか?
(同エリアの規模の大きい法人と同じ土俵で戦ったとしても、
勝てる確率は低いでしょう。)

競合の採用キャッチコピーや募集条件を調べ、自社と比較検討し、
採用に置いて戦う場所を決めることが採用で勝つ確率を上げます。

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採用出来ない会社(4) 求人媒体会社や広告代理店に任せきり
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数年前であれば自社の採用サイトに人を集める手段が少なかった
かもしれませんが、今は手軽にできる方法がたくさんあります。
自社の採用サイトを活用できれば、人の集まらない紙媒体や
中間マージンを取られる求人会社にお金を払う必要は本来無いはずです。

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採用出来ない会社(5) 応募者の対応を現場(=店舗)に任せている
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自社の応募からの採用までの採用率を把握されていますでしょうか?
(※船井総研の基準:31%)

求人が溢れている中で、応募者は平均3社応募します。
その中で、いかに「 早く丁寧に対応した 」
応募先で働くことを決める確率が高いです。

いくら応募があっても、採用出来なければ意味がありません。

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採用出来ない会社(6) 面接があることを朝礼で伝えていない
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面接に来た際に、
カウンターでぞんざいな対応された応募者は、
ここで働きたいと思うでしょうか?

初期定着率は、面接段階から決まっています。
「採用したのに出勤初日に来ない」や「入社3日目」で
辞めてしまう方が多い企業様は、面接の対応から見直す必要が
あります。

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採用出来ない会社(7) 新人スタッフさんのフォローはOJTのみ
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船井総研で行う固定客化の方法の1つに「3回安定・10回固定」
という方法があります。

新人スタッフの定着を上げるのも同様に、入社後3日間が
一番重要になります。
3日→10日→1か月→3か月→1年という壁をいかに乗り越える
ためのツールや取り組みを整備しているかどうかが定着率を左右します。

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採用出来ない企業のポイントを書かせて頂きましたが、

逆に、、、
(1)採用すべき能力や人数を把握し、
(2)求職者の視点に立ち、
(3)競合対策を実施し、
(4)自社が主導権を持ち募集活動し、
(5)応募者対応は本部主導でチャンスロスをゼロにし、
(6)応募者にウェルカムな対応が出来、
(7)入社後3日間のフォローに注力している

企業は、
「業界平均3倍の採用数、1/3の採用単価の実現」出来ています。

業種に関わらず、人材獲得が最重要課題の中で、
結局、経営者としては、どうすればいいのか?

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